在宅勤務は炭素排出量を半分まで削減できる？

2020年以降、全人類を苦しめてきた新型コロナウイルス。2023年にエンデミック宣言が出されましたが、コロナ以前の生活に完全に戻ることは不可能になりました。今では私たちは非対面的な生活様式に慣れており、デリバリーを受ける際にも配達員と会う必要がなくなり、お店で料理を注文する際にも店員と話す必要がなくなりました。

このような非対面的な生活様式は、会社員の勤務形態にも大きな影響を与えました。コロナ感染拡大防止のために開始された在宅勤務を、エンデミック後も維持している企業が多かったのです。ある統計によると、日常回復後も在宅勤務を実施している企業は約20％とのことですが、コロナ流行時のような100％在宅勤務は難しいものの、出勤と在宅勤務を組み合わせた「ハイブリッド」勤務方式も広く採用されています。

実際に、ハイブリッド方式の方が業務効率性を高めると考えている企業も多いですね。業務効率性が高まる理由は、おそらく通勤に無駄なエネルギーを消費しなくてもよいためでしょう。しかし、在宅勤務は私たちの体のエネルギーだけを節約するわけではないということを、ご存知でしたか？在宅勤務を行うと、炭素排出量を約半分削減できるという驚くべき研究結果があるそうです。

2023年、アメリカのコーネル大学とマイクロソフトは、100％在宅勤務の場合、炭素排出量を最大54％削減できるという研究論文を発表しました。在宅勤務では通勤が不要になるため、車の利用が急減する効果があり、このような結果になったと考えられています。最近は電気自動車が普及していますが、依然として内燃機関車の割合が圧倒的に多いため、車の利用が炭素排出に大きな影響を与えていると考えられます。

週2～4回在宅勤務を行う場合、炭素排出量を最大29％削減できるとのことです。注目すべき点は、週1回だけ在宅勤務を行う場合は、わずか2％の効果しかないということです。研究チームはその理由として、在宅勤務中に家庭で使用するエネルギーが、在宅勤務1日分の削減量を相殺してしまうためだと考えています。

ここから、在宅勤務をするだけでは、炭素排出量を急激に減らすことはできないということに気づかされます。私たちが本当に注目すべきは、「在宅勤務そのもの」ではなく、在宅勤務をした際に炭素排出量が減る「理由」なのです。

つまり、通勤自体ではなく、通勤方法に注目すべきということです。通勤するとしても、自家用車ではなく公共交通機関を利用して通勤すれば、炭素排出量を減らすことができるということです。逆に、在宅勤務をしていても、勤務を終えてから車で仕事以外の外出をする場合は、炭素排出量を削減する効果が見られないということです。

在宅勤務で炭素排出量が減るもう一つの理由は、オフィスで使用されるエネルギーを削減できるためです。これもまた、結果だけに注目してはいけません。自宅で勤務していても、電気やガスなどのエネルギー消費量が多いと、炭素排出効果はわずかです。逆に、オフィスで勤務していても、エネルギー効率の高い製品を使用すれば、炭素排出量を大幅に削減できます。

結局、この研究結果から私たちが理解すべき点は、勤務形態よりも生活形態の方が重要だということです。公共交通機関の利用を習慣化し、普段からエネルギー管理を徹底すれば、どのような勤務形態を選んでも環境に貢献できるということを心に留めておいてください。